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多摩大学学長、三井物産戦略研究所会長の寺島実郎さんの

世界レベルの潮流のお話がとても刺激的で興味深かったです。
印象に残ったキーワードの一つに「グレーターチャイナ」
というものがありました。
グレーターチャイナとは、中華人民共和国に加えて、
香港、台湾、そして華僑国家であるシンガポール
を含めた、「大中華圏」のこと。
日本の貿易相手国を見てみると、
1990年には、約30%が対米貿易であったのに対して、
2009年では、対米は13%に落ち、大中華圏が30%を
占めるように入れ替わっています。何となく、ちょっと前までは、貿易と言えばアメリカで、
視線は、常に太平洋側に向いていました。
感覚として、太平洋側が「表」で、日本海というと、
イディオロギー体制の違う、ソ連・中国・北朝鮮という
国々と日本を隔ててくれている海として、「裏」という
イメージがありました。
ところが、いまや貿易は日本海側が主流になっています。
確かに、中国が台頭してきているという話は良く聞きます。
ただ、実態は、中国（中華人民共和国）単体ではなく、
グレーターチャイナがネットワーク的に発展しているので、
中国単体が、実態以上に大きくなった印象を与えているようです。
例えば、中国のエレクトロニクス産業の輸出の約半分は、
中国本土に進出した台湾メーカーのものだったりします。
つまり、企業レベルでもグレーターチャイナという連合体を
捉える視点が必要ということです。　単に中国を生産拠点とか
将来的に購買力を持つ単体のマーケットとして捉えるのでなく、
大中華圏のネットワークを連合体として考える。　
例として、ファンケルという化粧品やサプリメントなどを扱う
日本の会社があります。
化粧品としてのブランド力は、日本では資生堂に敵わないですが、
大中華圏では、No1ブランドとして認知されているそうです。
（資生堂はNo,4)
これは、シンガポールなど大中華圏の一等地に店舗を出店し、
テレビCMなどでも高尚なブランドイメージの訴求を行うなどの
結果だそうです。　そして、今や中国からの観光客は、銀座にある
ファンケルショップにバスで乗り付けて来るまでになっています。
グレーターチャイナというネットワークを理解することが、
これからの中国・アジアにおけるビジネスを捉える上で
経営者に求められてくるのだと思いました。
寺島さんの新書、「世界を知る力」にもコンパクトに
書かれていてお薦めです。